ナイトショーには大きく分けて、長期的に継続して行なわれる常駐型のショーと、有名スターがやって来て数日間だけスポット的に開催されるショーがある。 常駐ショーは、そのホテル内の専用ステージなどで毎晩行われており（週に1～2回の休演日はあるが）、10年以上も続いているロングランショーも少なくない。 一方、スポット的に行なわれるショーは、有名ミュージシャンのコンサートなどで、短いものだとその日限り、長くても一週間ぐらいで終わってしまうのが普通だ。
ラスベガス大全とは？
昨年末のカジノ法案の通過に伴い、いよいよ日本でも カジノ解禁 が現実味を帯びてきた。当然のことながら、ＭＧＭ、シーザーズ、サンズ、ウィンなど、ラスベガスのカジノ関連企業は日本への事業進出を目論んでおり、１億人という巨大市場への期待は膨らむばかりだ。 しかし、ここ数ヶ月の間に、彼らの日本に対する興味や関心が、 「期待」 から 「落胆」 へ大きく変化してきている。 理由は、ギャンブル中毒などを懸念する反対派に配慮するあまり、このたび日本政府が開いた有識者会議や公聴会で、日本人の入場を制限する方向で話を進めるなど、中途半端な解禁になりそうだからだ。（ある程度の入場制限は以前から予想されていたことだが、どんどん話が厳しい方向に向かっている） 反対派の意見にも一理あるだろうが、一度解禁と決めたからには、とりあえず可能な限り広く解禁すべきで、中途半端はよくない。 このままでは海外企業からそっぽを向かれ、日本が恥をかくことになるばかりか、日本の ＩＲ （Integrated Resort: カジノなどを含む統合型リゾート）プロジェクトそのものが失敗し、日本の関連企業はもちろんのこと、地元自治体なども雇用や経済効果などの部分で大きな痛手を被ることになりかねない。 カジノ運営の歴史や経験のない日本企業だけでは ＩＲプロジェクトを成功させることが困難であることは、日本側の関係者も認識しているところで、そうであるならば、もっと現実に目を向けるべきであるが、法整備に関わっている者たちの考えはそうではないようだ。 「現実」とは、地元民、つまり日本国民の利用無しに、カジノ経営は成り立たないという現実。ようするに、海外からの観光客だけでは、ラスベガスでもマカオでもシンガポールでもカジノは利益を出せず、まともに納税もできないということ。その部分を、世界展開しているカジノ運営企業は経験として理解しており、それを日本政府側に指摘している。 にもかかわらず、現在日本では、いまだに解禁反対派の存在が大きいのか、 日本人の利用を制限すること ばかりが検討され、とうとう今月その厳しいガイドラインのようなものが発表された。 まだ最終決定ではないが、その内容は、 入場回数の制限、入場料の徴収、マイナンバーでの本人確認の厳格化、家族からの依頼による入場拒否、カジノ内に日本人が使えるATMを置かない 、などだ。これでは地元民の入場は大きく制限され、カジノ企業が日本に魅力を感じなくなってしまうのも無理はない。
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